セカンドスクリーンは邪魔か

スマートフォン、タブレットの利用が増える事で、TV番組に連動したセカンドスクリーンアプリケーションが注目を浴びている。地上波局を運営する大手10社は、共同でConnecTV社のアプリケーションを採用し、TVと連結したセカンドスクリーンのベータテストを開始している。

しかし、セカンドスクリーンは、TV番組の視聴の邪魔をし、意図した効果は少ないとの意見もある。コネクテッドTVを使った広告にたずさわるCTV Advertisingはスーパーボウル中に10人の視聴者にセカンドスクリーンアプリを使ってもらい、その利用体験を調査した。これによると、

  • 10人中6人は、セカンドスクリーンを使っている事で、他の視聴者からの批判的な意見を含めた「断絶」があったと答えた。
  • 10人中4人は、セカンドスクリーンがTV視聴の邪魔になったと感じた。
  • 10人中7人は、番組の自動認識の問題を含め、セカンドスクリーンアプリに問題があったと答えた。
  • 10人中8人は、セカンドスクリーンアプリから得た情報は価値があったと答えた。

地上波+ブロードバンド世帯の増加

Nielsenの発表したデータによると、多チャンネルサービスには未加入で、地上波だけの世帯は2012年第3四半期で1105万で、1年前の1098万から若干増えている。しかし、2011年第2四半期の1114万世帯より、減っており、多チャンネル離れが進んでいるとは言えない。しかし、地上波だけの世

TV帯域の自主返還

TV放送局がその帯域を自主的に国に返還し、FCCにその競売を行う権限を認める事が立法化された。競売で得られた金額の一部は、帯域を返還した会社に支払われる。これは、無線ブロードバンドに使える帯域を増やすことを目的としている。帯域が返還された後、TVのチャンネル帯域は再編成され、その為に17.5

増えるDVRの利用

Nielsenが発表したTVの利用方法の統計では、全体視聴時間におけるリニアTV放送の視聴比率は減っている。年齢が低いほど、リニアTV放送の視聴率は低く、18歳から34歳では2007年の82.8%から2011年では79.1%になった。35歳から54歳では2007年は89.6%であったのが、2011年では86.1%に増えている。利用が大きくと増えているのはDVRで、これは18歳から34歳でも、35歳から54歳でも同じように増えている。これは18歳から34歳のDVRの利用率は4.8%から8.5%に増え、35歳から54歳では4.4%から9.0%に増えた。