vMVPDを含めた、多チャンネルサービスは2023年に471.5万世帯を失い、減少率は-6.1%となり、加入世帯数は7225.5万世帯となり、普及率は56.5%に落ちた。vMVPDを除く既存型の多チャンネルサービスは695.1万世帯を失ったが、vMVPDは223.9万世帯の増加があった。既存型の多チャンネルサービス加入率は42.8%に減り、vMVPD世帯は13.7%に増えた。
Apple TV+へのMLSの効果
8つの主要なSVODサービス（Netflix、Amazon、Hulu、Disney+、Max、Paramount+、Peacock、Apple TV+）の内でもっともマイナーなサービスはApple TV+で、加入者も、認知度も低い。Apple TV+の問題の1つはライブラリーの規模が小さいことで、見たいコンテンツを見終わると解約されてしまうことだ。Apple TV+の2020年のチャーン率は10%を超えていた。徐々にライブラリーの規模が大きくなることでチャーンは減って来たが、他のサービスよりも高い方であった。
Disney+停滞の理由
2023年にNetflixは大きく加入者を増やした。Paramount+とPeacockの加入者も増えた。だが、Disney+の成長は停滞している。2022年Q4の4660万人をピークに2023年は横ばいであった。Warner Bros. DiscoveryのSVODサービス（MaxとDiscovery+）も2023年に加入者を減らしている。
ケーブル・モデムのシェアが落ちる
ケーブルTV事業者のビデオサービスへの加入者の数は減っているが、ブロードバンド加入者が増えることで、収入は増えてきた。2006年ではブロードバンドに占めるケーブルモデムのシェアは55%で、電話事業者のxDSLと光が45%であった。電話事業者の光ファイバーへの投資が遅れることで、ケーブルモデムのシェアが増え始め、2015年には60%のシェアになり、2021年には70%になる。中小ケーブルTV事業者の中には収益の低いビデオサービスから撤退し、ブロードバンド専業になった会社もある。
新たなストライキの可能性
昨年の半分は脚本家と俳優のストライキでドラマと映画製作がストップしたが、新たなストライキが始まる可能性が出ている。劇場、スタジオ等のスタッフを代表するInternational Alliance of Theatrical Stage Employees（IASTE）等はスタジオ代表のAll