Netflixの加入者数は3000万世帯に近づいており、長編ビデオコンテンツのインターネットでの視聴が増えている。OTTビデオは様々なプラットフォームで視聴可能であるが、長編のコンテンツの視聴にはテレビがやはり適している。テレビによるOTTビデオコンテンツの視聴が増える事に対する疑いは無いが、いかにしてテレビをインターネットにつなげるかに関しては明確が答えはまだ無い。
現状ではゲーム機の利用が多い。ゲーム機はすでにテレビとインターネットの両方に接続されており、ゲーム機を持っている世帯であれば、最も簡単な選択肢である。The Diffusion Group社（TDG）の調査ではブロードバンド世帯の62%はOTTビデオ再生可能なゲーム機を持っている。インターネットビデオの視聴を最初に始めた世代は、ゲーム機を使っている世代でもあり、コネクテッドTVとしてゲーム機がポピュラーになって当然である。
Huluのオーナー達は、2011年にも売却を検討し、Google等の会社が入札した。最高入札金額は$40億ドルと推定されたが、売却は中止となった。今回もDirecTV、AT&T等から10億ドル規模の入札があったが、やはり売却は終始となった。理由は、前回も今回も同じで、Disney、Fox、Comcast/NBCUniversalが売りたい物、買い手が欲しいものが大きくと違っていた為である。Huluのオーナー達はHuluを手放した後もHuluを援助する意思は無い。しかし、買い手は当然、オーナー3社のコンテンツの提供が続くことを望む。
Intelが多チャンネルサービスと同じコンテンツをOTTで配信するサービスを計画し、コンテンツ事業者との交渉をしている。IntelのサービスはOnCueと呼ばれると報道されているが、Intelはこれに対してコメントをしていない。Intelのサービスの大きな特徴の1つは、STBにカメラを搭載し、視聴者を認識し、コンテンツ、広告をパーソナライズ出来る事であったが、Intelはこの機能は中止したと発表している。部屋が暗いと人物認識がうまく働かないのが理由であるが、プライバシー問題もこの決定に影響を与えている。Intelは現在、その社員2,500人対象のテストを行なっている。
Appleも同様にリアルタイムでのコンテンツ配信の交渉をコンテンツ事業者としている様である。これは不思議な事ではない。Appleは、iTunesで放送翌日にはテレビ番組の販売をしているが、その交渉の時点で、放送とほぼ同時に番組を有料配信するための交渉をして来た。この話し合いは失敗に終わったが、テレビ番組のリアルタイム配信の計画はAppleの方が、Intelより数年早い。