テレビ番組視聴方法

Harris Pollが4月に2,300人を対象に行ったオンライン調査によると、アメリカに住む人の80%近くは多チャンネルサービスを使い、リアルタイムでテレビ番組を見ている。多チャンネルサービスをリアルタイム視聴をする人は、年齢が高いほど多く、68歳以上では90%に近い。しかし、18~35歳では63%でしか無い。インターネットのストリーミングでテレビ番組を見ている人は43%である。インターネットでの視聴は、逆に若い人ほと多く、18~35歳では65%が行っていルのに対して、68歳以上では15%でしか無い。DVRでのタイムシフト視聴は年齢にあまり関係なく、40%近くが行っている。

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Harris Poll

スマートTVの利用

EMarketer社の調査によりと、2017年にはアメリカの54%の人が最低は月に1回はインターネットに接続されたTVからインターネットを使う様になる。利用率は2012年は26%、2013年は36%であった。同社は、この成長にはスマートTVが貢献をしているが、スマートTVの独占にはならないと予測している。同社はスマートTVの利用者は昨年の3800万人から、今年の末には5000万人に増え、2018年には8000万に達すると予測している。しかし、ハイブリッドSTB、iSTB、ゲーム機等のスマートTV以外のコネクテッドTVデバイスの方が成長が高く、これらのデバイスが占める割合は今年の55%から2018年には59%に増える。

別の調査会社、Parks AssociatesもスマートTVに関する調査を発表している。同社の報告では、スマートTVの利用は昨年で31%も増え、世帯の3分の1に普及している。同社は、設置されているスマートTVの内、70%はインターネットに接続されており、スマートTVはコネクテッド・ホームにおけるもっとも重要なデバイスになると予測している。

タブレット上のビデオアプリの利用

タブレット向けのビデオアプリには4つの種類がある。1つはNetflix等のOTTサービスが提供する物である。2つ目はABC Now等の地上波ネットワークのアプリ。3つ目はESPN Nowの様なケーブルTVチャンネルのアプリ。そして、4つ目がXfinityアプリの様な多チャンネルサービス事業者が提供する物である。The Diffusion Groupの調査によるとOTTアプリの利用が最も多く、タブレット利用者の48%が使っており、10%は毎日、OTTアプリを使っている。逆に最も利用が少ないのは多チャンネルサービスのアプリで23%のタブレット利用者しか使っていない。

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The Diffusion Group

NetflixとVerizonの争い

NetflixはVerizonのブロードバンドサービスの加入者がNetflixを見ている時に、回線速度が落ち、ビデオの解像度を落とす必要があった時に、「Verizonのネットワークは混雑をしていますので、スムーズな再生の為にビデオを調整します」とのメッセージを表示した。回線速度が落ちた理由をVerizonの責任にする事は不当であり、メッセージの表示を中止しない場合は、訴訟を起こすとの書面をVerizonはNetflixに送った。Netflixはこのメッセージはテストで、一部の利用者の画面に表示されただけであり、すぐに中止したと発表している。

NetflixにはVerizonを責める理由がある。Comcastが3月にNetflixと直接接続の契約をしたのに続き、4月にはVerizonも契約をした。Netflixは本来は出せるはずの速度を提供してもらうために、支払いをする事は間違いだが、利用者が満足をする画質を提供する為にはしかたがないと語っている。NetflixのISP速度のリストを見ると、FTTHのVerizon FiOSの速度は1.9 Mbpsしか出ていないく、おかしい事は確かである。Verizonは自社のRedbox Instantを優遇し、意図的にNetflixの速度を落ちしていると疑われても仕方がない。

直接接続をした事で、Comcastのネットワーク上でのNetflixのトラフィック速度は大きく増えた。契約前の2月は1.66 Mbpsであったのが、契約した3月には2.5 Mbpsに向上した。NetflixがComcastに支払った金額は不明だが、その効果はあったと言える。しかし、Verizonの場合、効果はゼロである。Verizonの5月の平均速度は1.9 Mbpsで、3月と同じであり、直接接続の契約の効果は無い。

FCCのWheeler委員長はインターネット中立性規制の中でこの様な優先接続契約を認めるべきとの意見であったが、Comcast、VerizonがNetflixと接続契約が大きな話題になっている事で、FCCとして調査をすると発表した。

4K対応の家庭は17%

4Kサービスは放送ではなく、ブロードバンドでスタート切っている。4Kがどの程度普及出来るかは4K配信を受けるレベルのブロードバンドがある世帯の数で決まる事になる。Akamaiが発表したレポートによると、アメリカで4Kサービスを受ける程度のブロードバンドに加入している世帯は17%でしか無い。最も4K対応の国は韓国で、60%の世帯が4Kビデオをインターネットで受ける事が出来る。2位は日本で32%であった。最も低いのはインド(0.3%)と中国(0.2%)で、世界平均は11%であった。(http://www.akamai.com/html/awe/login.html?campaign_id=F-MC-22494&curl=/dl/whitepapers/akamai-soti.pdf&gclid=CjwKEAjw286dBRDmwbLi8KP71GQSJAAOk4sjZbwPi1uqImngVYNdzIhQ7QEbOmfLxbeyJRJXWO8X7RoCuU3w_wcB)