Vizioが地上波チューナを再搭載
Vizioは4つの新しい4K HDR対応のPシリーズのテレビを発表した。2016年にVizioはスマートTVから地上波（ATSC 1.0）チューナを取り除いた事で話題になったが、2018年モデルには再搭載されている。Vizioは購入者の殆どは地上波チューナは使わずにテレビを見ているが、コード
AmazonとBest BuyがFire TVで協力
Amazonと大手家電チェーンのBest BuyはFire TVを内蔵したテレビの販売で協力をする。Best Buyはこの夏からInsignia（Best Buyのプライベートブランド）とToshiba製のFire TV内蔵テレビを販売開始する。これらのテレビはBest Buyの独占製品とな
GoogleのEcho Show競合製品
NABでGoogleはAmazonのビデオ画面を持つEcho Showの競合製品のGoogle Smart Displyをデモした。デモしていた製品はLG製であるが、Lenovo製品もあるとの事。製品はAndroid TVがベースで、YouTube等の視聴に使える以外、Google Hang
多チャンネルサービスの崩壊
アメリカではテレビは多チャンネルサービスで見る物であった。多チャンネルサービスが好まれたのは地上波の届かない地域が多くあった事、家の美観的に地上波アンテナが嫌われた事等の様々な理由があったが、ピークの2009年では88%に近い世帯が多チャンネルサービスに加入していた。多チャンネルサービスが普及した事で地上波以外のCNN、ESPN、Nickelodeon、Disney Channel、TBS、Discovery等のチャンネルも誕生した。
しかし、状況は急激に変化している。2017年に多チャンネルサービスのトップ7社だけで、既存サービスから300万世帯を失った。既存多チャンネルサービスとはケーブルTV、IPTV、衛星の3つで、OTTベースの物は含んでいない。これら7社で約85%のシェアがあるので、業界全体では350万世帯を失った事になる。
55歳以上でのSVOD利用
多チャンネルサービス、そして放送自体がOTTに市場を奪われているが、視聴時間の減少はまだ少なく、テレビ広告の収入も僅かなのは55歳以上がテレビを見ているからである。Deloitteの調査ではアメリカのベビーブーマー世代（52歳から70歳）におけるSVODの加入率は37%に達しているが、ミレニアル世代の68%の半分程度でしかない。