多チャンネルサービスの加入者が減り、多チャンネル向けネットワークの収入も減っている。以前は、エミー賞受賞作品の多くは多チャンネル向けネットワークの作品であったが、現在では多チャンネル向けのドラマの制作は殆ど無くなり、スポーツ、リアリティー番組、それにドラマの再放送になっている。放送を終了したチャンネルもあるが、まだ200以上が存在している。しかし、その存在を脅かす動きが8月に2つあった。1つは多チャンネル向けネットワークの価値が下がっていることで、Warner Bros. Discovery（WBD）は$91億、Paramount Globalは$60億の減損損失をした。
SonyがParamountを買わない理由
SonyはParamount Globalの買収を一度はオファーしたが、両社はフィットしてないとの理由で再提案を行わないことを明らかにした。実際にParamount GlobalとSony Pictures Entertainment（SPE）の戦略は大きく異なる。Paramount Globalはコンテンツの制作だけでなく、配信事業も持つ、垂直統合を目指した会社である。これと反対に、SPEは「Arms Dealer（武器商人）」とも呼ばれる、自らは配信事業を持たずにコンテンツの制作に特化する道を選んでいる。
CTVベンダーの勢力
コネクテッドTVを所有している世帯は増えてきたが、2020年では視聴するサービスの主体はまだ、多チャンネルであった。Hub Entertainment Researchの2020年の調査では52%が多チャンネルサービスがメインだと答え、ストリーミングがメインだと答えた人は40%であった。2022年にはストリーミングが52%、多チャンネルが48%になり、2024年では60%がストリーミングになっている。これはストリーミングへのシフトだけでなく、CTVのユーザインタフェースの持つ力を拡大させている。
衛星放送は無くなるのか
1994年に衛星による多チャンネルサービス（Direct Broadcasting Satellite = DBS）が開始され、DirecTVとDish Networkが、地域的には独占事業であったケーブルTVの大きな競合になった。DirecTVはケーブルTVより多くのチャンネルとサービスを
多チャンネルとブロードバンド加入者数
Q2の主要事業者の多チャンネルサービス加入者数は6734アカウントで、減少数は前期の227アカウントから170アカウントへと減った。Q3にはNFLとテレビシーズンが開始するので、減少は少なくなるであろう。vMVPDのSling TVが8万、YouTube TVが5万増やしただけであった。これ