The Nielsen Companyが発表した「State of the Media 2010」によると、1つの世帯が保有するTVの平均台数は2.5台である。2.5台の内訳は、1.6台がSD（Standard Definition）、0.9台がHDTVであった。SDTVしか持たない家庭と、HDTVを持つ家庭では平均保有台数がかなり違い、SDTVだけの家庭は2.1台、HDTVを持つ家庭は2.7台であった。また、平均的なTV視聴時間は週35.6時間であった。
Nielsenによると、ブロードバンドに加入をしているが、多チャンネルサービスには加入していない生体2008年1月が3.2%で、20010年1月が3.9%であった。この間、ブロードバンドと多チャンネルサービスの両方に加入している世帯は54.8%から66.3%に増えており、ブロードバンドでビデオを見る事で、多チャンネルサービスから脱退する動きは進んでいないと報告している。
TV広告と番組の音量を同じにする事を規則にする法案が可決した。CAL（Commercial Advertisement Loudness Mitigation）法は、ATSCが決めた音量規制を放送局、ケーブルTV事業者等に対して1年以内に採用する事を義務化する。法は資金的に導入が困難な局に対しては、2年間の余裕を与える事を認めている。
FCCは「Internet Access Services: Status as of December 31, 2009」と呼ばれる、ブロードバンドの普及状態に関する報告書を出版した（http://www.fcc.gov/Daily_Releases/Daily_Business/2010/db1208/DOC-303405A1.pdf）。これによると、FCCが調べた90,963,000のブロードバンドコネクション中、68%は、FCCが定義する下流4 Mbps、上流1 Mbpsより劣っている。39%は上流、下流共に遅く、19%は下流のみが遅く、11%は上流のみが遅かった。消費者団体のFree Pressは、必要なデータはブロードバンドが提供されていない地域に住む人がどれほどいるかであり、この報告書の調査方法を批判している。
低出力TV局（LPTV局）は2009年のアナログ停波の対象外であり、2012年までアナログ放送を続けることが出来る。15のLPTV局はFCCに対して、2012年のLPTVアナログ停波を延期する事を嘆願している。LPTV局は経費的にデジタル移行をすることは困難であり、引き続きアナログで放送する事の許可を求めている。LPTV局はまた、放送だけでなく、帯域をブロードバンドにも使えるようにする事を求めている以外、デジタル放送としてATSC以外の規格も採用可能にする事を求めている。
Forrester Research社の調査によると、2010年のインターネットの利用時間がTVの視聴時間と同じになった。TVの視聴時間は2005年から2010年では5%増えたのに対して、TVの視聴時間は121%の増加をし、TVと同じの1週間平均12時間半になった。
インターネットの利用時間、TVの視聴時間共に増えているが、ラジオを聞く、新聞を読む、雑誌を読む（それぞれ、オンライン版は除く）時間は減っている。特に減っているのが新聞を読む時間で、2005年から2010年ではマイナス26%になっている。
