3D専門のチャンネルは2010年にスタートをしたが、視聴者は少なく、多チャンネル事業者は3Dチャンネルをラインアップから外してきた。例えば、AT&TのU-VerseはESPN 3Dの放送を2010年に始めたが、2011年に中止をした。しかし、最近になり3Dチャンネルの提供がカムバックしている。AT&Tは最近、ESPN 3Dを再度提供する事を発表した。Googleの Fiber TV、Charter、Coxも最近ESPN 3Dと契約をしている。ESPN 3DはComcast、Time Warner Cable、DirecTV、Verizon FiOS、Cablevision、Bright House等が放送をしている。Comcast、DirecTV、Cablevision、FiOSは、通常のHDパッケージにESPN 3Dを含めているが、他は有料チャンネルとして提供している。AT&T U-Verse、TWC等は月額10ドルでESPN 3Dを提供し、Google Fiber TVは月額$5で提供している。
Foxがスポーツネットワークをスタート
News CorpはFox Sports 1と呼ばれるスポーツ専門の多チャンネル向けネットワークを8月からスタートさせる。スポーツ専門ネットワークとしてはESPNが最大であり、また、多チャンネルネットワークとしては最大の収入を得ている。ESPNが得ている、1加入者毎、月$5.45の契約料金は大きな魅力であり、NBCUniversalはUniversal Sportsを2008年、NBC Sportsを2012年にスタートさせているが、ESPNの競合にはなっていない。Foxは、レーシング専門のSpeed、サッカー専門のFox Soccerを持っている。しかし、SPEEDの契約料は20セント程度であり、ESPNとは大きな差がある。ESPNの強みは、主要なリーグと契約を結んでいることであり、他のスポーツ局はニッチなスポーツに頼るしか無い。Foxの地上波ネットワークは、スポーツには強くMBL、NFL、NASCAR等との契約がある。しかし、これらの契約は地上波としてであり、Fox Sports 1に移行をする事は出来ない。
また、多チャンネル事業者がどのような反応をするかも話題になる。CablevisionがViacomを訴えているように、多チャンネル事業者は、チャンネルの追加に消極的になっている。Foxとの契約更新時に、Fox Sports 1が加わることで、契約金が1加入者当たり$1.50増える事に良い反応はしないであろう。
NetflixのHouse of Cardのディスク化
Netflixが2月1日に配信開始したオリジナルドラマシリーズの「House of Cards」がディスク化され、6月11日から発売になる。13話のセットはBlu-rayで$66、DVDで$56で、Sony Picture Home Entertainmentが配給する。これまで、コンテンツの再利用は、放送、ディスク、そしてインターネットであったが、「House of Cards」では、インターネットが先で、次にディスクになる。次にはどこからのテレビネットワークで再放送されるのであろうか。
Netflixは5月26日から、同社制作のコメディーシリーズ、「Arrested Development」の最初のシーズン15話の配信を開始する。「House of Cards」と同様に15全部を一度に公開する。「Arrested Development」は2003年から2006年に地上波ネットワークのFOXが放送していた番組である。
CBSがTV Guideの50%を買う
CBSは、多チャンネルネットワークのTVGN（TV Guide Network）とTVGuide.comを持つTV Guide社の50%をOne Equity Partners（JP Morgan）から買収した。これで、TV Guideは映画スタジオのLionsgateとCBSの共同保有になった。Gemstar-TV Guideは、2008年にRoviが買収し、TV Guideの雑誌部門はOpenGate Capital、TVGNとTVGuide.comはLionsgateに売った。TV Guide Networkは、雑誌のTV Guideと同じ番組案内のコンセプトでスタートした。アナログケーブルの時代、番組表として価値があったが、ケーブルTVのデジタル化でEPGが提供されれた事でTVGNの必要は無くなった。Lionsgateは、番組表としてのTVGNを止め、オリジナル番組に投資をし、新たなエンターテイメント・チャンネルとして再スタートさせている。CBSは現在、SoapNetに与えている昼メロの「Young and Restless」の再放送権を夏からTVGNに移行する。
多チャンネル加入者が増加
多チャンネルサービスへの加入者は、2012年前半まで減少方向にあったが、後半から回復をし始めている。SNL Kaganの発表では、2012年第4四半期の多チャンネルサービス加入者は前年同期から51,000世帯増え、2012年末での加入世帯数は前年より46,000世帯増え、1.004億世帯になった。
調査会社のLeichtman Research Group（LRG）は多チャンネルサービス事業者のトップ13社（ケーブルTVが9社、衛星が2社、電話事業者が2社）の加入世帯数を調査しており、その発表では、13社の2012年の加入世帯数は前年から170,000世帯増えた。LRGによると、ケーブルTV事業者9社の加入世帯数は141.5万世帯減ったが、衛星放送事業者、電話事業者の加入世帯数は、それぞれ130万世帯と288万世帯増えた。