多チャンネルサービス加入者の減少
多チャンネルサービスへの加入者はQ2に大きな減少をした。減少規模は66万から80万世帯で、過去最高の数字になる。Informitv Multiscreen Indexによるとトップ10の多チャンネルサービス事業者合計で66.3万世帯減った。Leichtman Research Group(LRG)はトップ10事業者が66.6万世帯を失ったと報告し、MoffettNathansonは70万世帯の減少があった報告している。SNL Kagenは市場全体では81.2万世帯を失ったと分析している。

Leichtman Research Group
スポーツ放送のOTT化
スポーツは多チャンネルサービスの重要なコンテンツであった。しかし、多チャンネルサービスの視聴者、特に若い視聴者が減っている事でネットワーク、それにスポーツリーグはOTTでのスポーツ配信に動き始めている。ESPN等のスポーツ専門チャンネルの視聴者が減っているだけでなく、有料スポーツチャンネルパッケージの加入者も減っている。DigitalSmithsの調査では2016年Q2ではスポーツパッケージへの加入率は多チャンネルサービス加入者の11.6%で、前記の13.7%から大きくと減った。
DigitalSmiths
SVODとTVODの利用
DigitalSmithsの「Q2 2016 Video Trends Report」(http://goo.gl/HZRA9F)によるとQ2における北米のSVOD利用率は63.3%であった。利用率はQ1の60.3%から3ポイント増えただけでなく、利用されているサービスも増え、複数のSVODサービスの利用者が増えている事を示している。サービスとしてはNetflix(53.7%)、Amazon Prime Instant Video(24%)、それにHulu(11.7%)がトップである。4位のカナダのShomi、5位にYouTube Red等の新しいサービスが入っている。
