テレビ視聴媒体はOTT（インターネット）にシフトをしているが、それは若い年齢層主体であり、視聴媒体は二極化している。Pew Research Centerが行った調査によるとアメリカの成人（18歳以上）の59%は視聴媒体は多チャンネルサービス主体と答え、ストリーミングは28%、地上波アンテナは9%となっている。年齢層を18から29歳に限定すると、ストリーミングが61%、多チャンネルサービスが31%、地上波アンテナが5%となり、ストリーミングと多チャンネルサービスが逆転している。
Pew Research Center
しかし、多チャンネルサービス主体は年齢層が50~64歳では70%、65歳以上では84%と圧倒的であり、OTTへのシフトは殆ど無い。40代以上ではテレビ視聴はこれまで通り、多チャンネルサービスが主体であり、大きな変化は起きていない。しかし、30代以下では視聴はOTTにシフトしている。
これは放送事業者に取り、難しい問題である。40歳以上では放送は重要な媒体であり、収入としても衰えはない。しかし、30歳以下ではOTTへシフトしており、OTTに参入をしないと将来を失うことになる。並行に2つの媒体をサポートする必要があり、資源は倍になる。特に、OTT分野ではNetflix、Amazon、Google等が競合であり、簡単な相手ではない。
さらに問題を難しくするのは時間と共にOTTシフトが年齢が上の層にも進んでいく事である。OTT視聴は若い年齢層と限定していると、年齢が高い層も失い始める危険がある。どの年齢層でどの程度のシフトが起きており、どこで逆転をするかを読み誤ると立ち直り不可能な失敗を犯す事になる。ニュースではテレビからインターネットへのシフトはさらに明らかである。成人全体では、ニュース媒体としてテレビをよく使う人は2016年の57%から50%に落ち、インターネットを使う人は38%から43%に増え、ギャップは1年で19ポイントから7ポイントに減っている。18~29歳ではインターネット利用者が2017年では52%、テレビが23%で、2倍の差になっている。30~49歳では2016年ではインターネットが49%、テレビが45%と並んでいたのが、2017年ではインターネット52%、テレビ35%と大きな差をつけ始めた。50歳以上ではまだテレビが健在だが、減少方向にあり、インターネットが成長しており、年齢が高い層でもインターネットへのシフトが明らかになっている。
Pew Research Center