eMarketer社が発表した調査によると、アメリカの18歳以上のコードカッター人口は2017年末には2220万人になる。このコードカッター人口とは過去には多チャンネルサービスを見ていたが、現在は視聴出来る環境に無い人の数である。3人の世帯が多チャンネルサービスから脱退すれば、多チャンネルサービス加入世帯としては1つ減り、コードカッターは3人増える事になる。同じ調査によると3440万人は多チャンネルサービスに加入した世帯にいた事が無いコードネバーズである。合計で5660万人が多チャンネルサービスを見ていない事になる。eMarketerは2021年にはコードカッターは4010万人、コードネバーズは4100万人になると予測している。
多チャンネルサービス事業者の問題は新規加入者が減る（コードネバーズが増える）と同時に新規加入者の脱退も多い事である。TiVoが行った調査によると、アメリカの多チャンネルサービス加入者の55%は4年間以上多チャンネルサービスに加入している人達で、彼らがコードカットする可能性は低い。しかし、加入歴が4年以下の人達の25%は6ヶ月以内にコードカットをすると答えている。Leichtman Research Groupによると多チャンネルサービス加入率は2010年の88%から2014年には84%に減り、2017年には79%に減ると予想している。
eMarketer
コードカッティングは多チャンネルサービス事業者だけの問題で無く、Disney等の多チャンネルサービス向けチャンネルへの依存度が高いコンテンツ事業者に取っても問題である。しかし、コードカッティングを喜んでいる会社もある。地上波ネットワーク主体のCBSのCEO、レス・ムーンベスは「コードカッター達はテレビを見なくなっているのでは無く、多チャンネル以外の方法でテレビを見始めているのであり、それはCBSに取っては良いことだ。」と語っている。