2020年にトップ8の多チャンネルサービス事業者は502万世帯を失い、2019年の483万世帯減少より少しだが増えている。加入者を増やしたのはCharter（6万世帯）とHulu（80万世帯）の2つである。CharterはQ2とQ3に合計で16万世帯を増やしたが、Q4では4万世帯を失った。HuluもQ4は10万世帯の減少となっている。
各社（*Coxは推定）
コードカッティングの今後に対する意見は分かれている。調査会社のDigital TV Researchによると、北米の多チャンネルサービスは2010年から2020年で2700万の加入者を失っており、2019年と2020年の加入者減少はそれぞれ600万世帯であった。しかし、2021年の減少は500万世帯になり、コードカッティングは緩和する方向に進み、2026年の合計加入者数は7350万世帯になり、2020年からの減少は1600万世帯に減ると予想している。
逆に、証券会社のUBS Globalはコードカッティングは2021年にも増えると予測している。同社は値上げにより、Q4ではvMVPD加入者の成長も無く、さらに今年に入り、既存型の多チャンネルサービスも値上げを始めており、コードカッティング加速すると考えている。
コードカッティングが増えるか、あるいは減るかにはvMVPDとDirect-to-Consumer（DTC）の動きが大きなインパクトを持つであろう。値段が既存の多チャンネルより安いことでvMVPDは加入者を増やした。しかし、加入者が求めるチャンネルを追加していることで、「スキニー」なパッケージではなくなり、徐々に既存の多チャンネルサービスとの値段差は少なくなっている。さらに、放送ネットワークがDTCに力を入れることで、多チャンネルサービス向けのコンテンツ、それにチャンネルが減っていく。チャンネルが減れば、料金が安くなるかも知れないが、多チャンネルサービスの魅力は薄れていく。