AVODサービスが普及し始めた背景にコネクテッドTV（CTV）の利用の増加がある。OTTビデオを視聴するデバイスがコンピュータ、スマートフォンからテレビになることで、有名ブランドのAVODへの広告が増えている。
コネクテッドTVにはスマートTV、それにテレビに接続されたゲーム機とストリーミング・プレーヤ等での視聴があるが、Freewheel（Comcastの広告会社）の「The Power of CTV」（https://bit.ly/37AqQXN）によるとストリーミング・プレーヤでの視聴が圧倒的で、CTVでの広告視聴の91%を占めている。販売されているテレビの70%はスマートTVであるが、広告視聴に占めている割合は4%でしかない。
Freewheel
TiVoの「Video Trend Report Q1 2020」（https://bit.ly/38gjwkx）によると利用されているビデオサービスの数は多チャンネルサービス加入者は6.9個、ストリーミングだけの人は4.9個で、それに使っている金額は多チャンネルサービス加入者は月$129、ストリーミングだけの人は$44で、平均では$113になっている。
利用しているSVODサービスはNetflixが54.7%（前年同期から0.7%ポイント増加）でトップ、2位はAmazon Prime Videoで38.8%（+7.7%）、3位はHuluで20.9%（+4.9%）となり、4位には11月にスタートしたDisney+が18.9%で入り、5位はHBO Now（8.5%）であった。
ラスベガスに続き、フィラデルフィア、ナッシュビル、それにソルトレイクシティでもATSC 3.0でのNEXTGEN TV放送が開始した。ラスベガスでの放送と同様に複数の放送局のパートナーシップでサービスが実現している。構造としては、パートナーシップの内の1つか、2つの局がATSC 3.0に移行し、その地域のATSC 3.0ホスト局としてパートナーシップ内の局の主チャンネルをすべてATSC 3.0で放送する。残りの局はATSC 3.0に移行した局の主チャンネルと副チャンネルをATSC 1.0で放送する。
ABC、CBS、Fox、NBCの4大地上波ネットワークはFCCに対してOTTを使ったビデオサービスに対する規制化の検討を再開することを求めた。OTTを使った多チャンネルサービスのルール作りは前委員長のトム・ウィーラーが提案したが、その時点では支持は少なく、進歩はなかった。ウィーラー元委員長はインターネットベースの多チャンネルサービスのルールを作ることで、既存の多チャンネルサービスへの競合として育つことを期待していた。規制化は無かったが、vMVPDはここ数年で成長し、1000万近い加入者がいる。