2008年に大手ケーブルTV事業者6社（Comcast、Time Warner Cable、Cox、Charter、Cablevision、Bight House）のジョイントベンチャーとして、ケーブルTV向けの共通な広告プラットフォームを構築する目的で設立されたCanoe Venturesは、そのCEOを含めた120をレイオフし、双方向広告プラットフォーム開発から撤退をした。Canoeは、2500万世帯に対して、双方向広告を配信する事が可能で、ケーブルネットワークのAMC、Bravo、Discovery、E!、History、G4、Styles、それにUSA Networkがその機能に対応をしてた。同社は2010年にサービスを正式に立ち上げ、資料請求機能を持つ広告の提供を行った。しかし、どの広告主が、どの規模で行い、どの様な成果があったかの発表はいっさい無かった。広告主、広告エージェンシーは双方向広告に対して、疑心的であり、Canoeの成果もそれを覆せるものではなかった様だ。
これは、Canoeに取り、3年間で2つ目の失敗になる。最初にCanoeが開発をしていたのは、視聴世帯のデモグラフィーをベースに異なった広告を配信するアドレッサブル機能であった。Canoeは2009年にCommunity Addressable Messagingと呼ばれるサービスを限定的に立ち上げたが、正式なスタートをする事無く、2009年中旬に中止となった。共通な挿入設備の導入を含めた、技術的、それにビジネス的な問題があったと発表された。
Canoeの従業員の残りは30人となり、このスタッフで同社は残る1つのサービス、VOD向けのリアルタイムな広告挿入に注力をする。