コネクテッドTV向け広告が増えると共にアドフラウドも増えている。DoubleVerity社によると、2021年のCTV向け不正広告は前年から70%も増えている。同社によるとCTVのアドフラウドの被害総額は世界で$1.4億に達している。Peer39によると、Q1のCTVプログラマティック広告の在庫の内、4%は実際はスクリーンセーバー、ゲーム、モバイル向けアプリ等、CTV向けビデオアプリに見せかけているフェークだと報告している。
CTV広告の問題として、不正広告以外の問題も指摘されている。それは、テレビのスイッチが切られていても、ストリーミング・プレーヤはビデオを再生し続けている可能性があることで、CTV広告の一部はテレビには映っていない事になる。
広告代理店のGroupMと視聴調査会社のiSpot.tvは共同でこの問題を調査し、CTV広告の8%から10%はオフになっているテレビ向けに配信されているとの結果を発表した。調査によると、Roku等のストリーミング・プレーヤ、それにゲーム機では17%の広告インプレッションはスイッチが入っていないテレビに配信されている。スマートTVではこの問題は起きない。新しいストリーミング・プレーヤのリモコンにはTVの電源スイッチがあり、TVをこのスイッチで切れば、ストリーミングもストップ出来るが、そのように設定をしていない利用者もいる。
オフになっているテレビに番組/広告が再生されている問題は多チャンネルのSTBでもある。これは、広告以上に消費電力としての問題で、STBのリモコン操作無しで数時間経過すると「STBのスイッチが自動的に切れます」等のメッセージが出て、オフになる。ストリーミングでは、サービス事業者によっては、「まだ見ていますか」等のメッセージを出しているが、対応は異なる。電源が入っていないテレビに配信しても、これまでは広告の無いSVODが主体であり、大きな問題では無かった。
しかし、広告付きOTTサービスが増え、今年中にはAmazon Prime Video以外のすべての主要なSVODに広告付きオプションが加わる。CTV広告は2022年には$189億になり、放送広告の4分の1の規模になると予想されている。さらにCTV広告のCPMは放送広告より28%高く（Standard Media Indexの数値）、広告主は不正広告と共にこの問題の解決を求めている。
GroupMとiSpot.tvはフェーズ2としてより詳細な調査を行う。また、Disney、NBCUniversal等のOTTサービス会社、それにLG Ads、Vizio等のCTV広告のプラットフォームを提供している会社は広告代理店、広告主、規格団体等との協力でこの問題の解決をする方法を検討していくと発表している。
eMarketer