多チャンネルサービスのロスは4,000世帯

調査会社のStrategy Analyticsの発表では、多チャンネルサービス事業者のトップ19社の加入者は第4四半期で10.1万世帯増えた。しかし、第2四半期と第3四半期のロスを埋めることは出来ず、2014年末の加入者は1年前の4.000世帯減少となった。同社の調査ではケーブルTV事業者は昨年に118万世帯を失った。電話事業社のビデオサービスへの加入者は116万世帯増え、衛星放送加入者は2万世帯増えた。別の調査会社のLeichtman Research Groupはトップ13の多チャンネルサービス事業者は、2014年に12.5万世帯を失ったと発表している。