先月号でも書いたように、多チャネルサービスの加入が第3四半期で大きく減少した。通常は減少が多い第2四半期の減少が少なかったことで、コードカッティングはストップした思われたが、脱退が1ヶ月遅れた程度の事で、第3四半期の結果は散々であった。主要事業者をモニターしているLeichtman Research Group（LRG）によると、トップ9のケーブルTV事業者は438,876世帯を失った。加入者の増加があったのはSuddenlinkのみで、2,200世帯を増やした。衛星TVのDirecTVとDISHは合計で40,000世帯を失った。
AT&TとVerizonは330,000世帯を加えたが、これら13社の合計はマイナス148,876世帯になる。その他の多チャネルサービス事業者を加えるとロスは、179,000世帯になるとMoffett Researchは推測している。
しかし、LRG社が調査したトップ19のブロードバンド事業者間では、ブロードバンド加入者は2015年第3四半期で700,000世帯増え、8660万万世帯となった。この内、ケーブルモデムが5120万世帯で、ケーブルTV加入者の4947万世帯より多くなっている。