Nielsenから7月の放送視聴時間が50%を割ったとの報告があったが、Nielsenのデータは放送を媒体ではなく、サービスとして見ている。例えば、vMVPDでの視聴はストリーミングでなく、チャンネルにより、地上波、あるいは多チャンネルの視聴に含まれている。また、多チャンネルサービス事業のSTBでのストリーミング視聴はストリーミングではなく、その他に含まれているので、テレビ視聴媒体としてストリーミングがどの程度になっているのかは分からない。Inscapeの「Inscape Input Viewing Trends: Q2 2023」によるとテレビ所有世帯におけるストリーミングでの視聴は54%で半数を超えており、多チャンネルが37%、ゲーム機が5%で、地上波の直接受信は4%で最下位になっている。
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ストリーミング視聴は2021年Q2では44%で、2年で大きな成長をした。多チャンネルサービスでの視聴は2021年の47%から10%ポイント減っている。興味深いのは地上波のアンテナでの受信で、2021年の4.2%から2022年には4.4%に増えたが、2023年では3.7%に減っている。コードカッティングにより地上波受信が一時は盛り返したが、FASTの登場により減少をしているようだ。InscapeはFASTの視聴は1年で70%増えているとレポートしている。
InscapeはスマートTV向けのACRを提供している会社で、その機能を使い、視聴データを提供している。それだけだと、ストリーミング視聴に傾斜するが、パネルも使いデータを全米のデモグラフィーに合わせている。
Inscapeによると多チャンネルサービスの視聴が減っている理由はコードカッティングだけでなく、多チャンネルサービスの視聴時間も減っていることで、多チャンネルサービス加入世帯の9%では、多チャンネルでの視聴時間が1年前より75%も減っている。
ストリーミングでの視聴は増えているが、ニュースとスポーツでは放送（多チャンネルと地上波）が依然として強い。全体ではゲームを除くテレビ視聴の56.9%はストリーミングで行われているが、スポーツでは放送のシェアは76.9%、ニュースでは85.3%である。多チャンネルサービスには加入しているが、視聴が大きく減っている世帯は、多チャンネルはニュースとスポーツ視聴のためだけに使っており、他のコンテンツはストリーミングで視聴しているようだ。
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