先月号で、大手9社の加入者数だけでも19.3万世帯の加入者が減ったと書いたが、HIS Screen Digest社の調査では第2四半期の多チャンネルサービスへの加入者の減少は378,000世帯であった。VerizonとAT&Tの多チャンネルサービスへの加入者は366,000世帯増えたが、ケーブルTVは635,000世帯、衛星放送は109,000の減少をした。これまでのもっとも大きな減少は、345,000世帯を失った2010年の第4四半期であったが、今回の減少はこれを越している。2011年第1四半期には461,000世帯の増加を見せたが、第2四半期は再度の減少となった。
コードカッティングは、さらに進む可能性もある。Credit Suisseが2,075人を対象に調査によると、多チャンネル加入者の20%はサービスをキャンセルするリスクがある。多チャンネル加入者の80%はスポーツ、それに他の生放送を重要なコンテンツと考えており、これらの加入者は多チャンネルサービスをキャンセルする可能性は低い。しかし、残りの20%はコードカッティングをする可能性があるとCredit Suisseは分析している。
同社の調査では、消費者の約25%がNetflix、Hulu、Amazon Instant Video等のOTT-Vを使っている。その半数は、多チャンネルサービスにも加入しているが、残りの半数は、OTT-Vを多チャンネルサービスの代わりに使っている。多チャンネルサービスに加入していない理由として、コスト高が1位で50%を占めている。2位は「TVをあまり見ない」（22%）であった。
多チャンネルサービス加入者の4%は、1年以内にHBO等の有料チャンネルをキャンセルする予定だと答えている。しかし、20%の視聴者は、もしもHBO等が多チャンネルサービスからアンバンドルされ、単体でブロードバンドで提供されれば、有料で加入したいと答えている。Strategy Analytics社の調査でも同様な結果が出ている。同社が行った調査では、コードカッティングをした人たちの40%は、HBO等の有料チャンネルが単体で加入可能であれば、現在、多チャンネルサービスで提供されているより高価でも加入すると答えている。
なお、このCredit Suisseの調査では多チャンネルサービスへの加入率は68%で、実際の87%よりかなり低く、多チャンネルサービスに加入していない人たちの回答が実際よりも多くなっている。
調査会社のMagnaglobalは、2011年で多チャンネルサービスをやめ、OTT-Vでリプレースしている世帯は455,000程度だが、2016年にはこれらコードカッターは400万世帯になるとの予測を発表している。