AT&TはU-verseからDirecTVへの加入の移行は順調と言っているが、AT&TのU-verse加入者は134,000世帯、DirecTVは251.000世帯を失い、AT&Tの既存の多チャンネルサービス加入者は385,000世帯減った。しかし、OTTベースの多チャンネルサービス、DirecTV Nowは296,000世帯増えたお陰で、全体では89,000世帯の減少となった。
同じ電話事業者のVerizonのFiOS TVは18,000世帯を失い、2017年の合計のロスは36,000世帯となった。VerizonもOTTベースの多チャンネルサービスを予定しているが、暗礁に乗り上げたままで、開始時期は2018年春に延期されている。しかし、担当のMarni Waldenは今年末で、辞任する予定であり、それまでに新しいヘッドを探し、立て直す必要がある。
ケーブルTV事業者としては最大のComcastはハリケーンの影響などで15万世帯を失う可能性があると事前に発表をしていたが、実際の減少は12.5万世帯であった。加入者は減っているが、ケーブルTV部門の売上は5.1%増えた。ブロードバンド世帯加入者は21.4万世帯増え、売上は8.9%の増加をした。Time Warner Cableの買収でケーブルTV分野では2位のCharterは10.4万世帯を失った。Altice USAは3.3万人を失ったが、収入は3.2%増えている。IPOで得た資金を使い、Mediacom、あるいはCable Oneの買収を狙っているのではと噂されている。
OTTベースの多チャンネルサービスではDirecTV Now以外は四半期の加入者数増加を発表していないが、Deutsche Bankのアナリストによると、OTT多チャンネルサービスはQ3に90万世帯の増えた。これが正しければ、既存の多チャンネルサービスのQ3のロスは100万世帯と推定されているので、多チャンネルサービス全体への加入世帯は横這いであった事になる。