電話通信事業者としてはAT&TとVerizonに続き、3位のCenturyLinkはIPTVから撤退し、OTTに移行する事を検討している。CenturyLinkは独立系電話会社のCentury Tel、Sprintの地域電話会社のEmbarq、それにベル系のUS Westを買収したQwest等から構成されており、2011年からIPTVサービスのPrism TVを始めて、昨年末で32.5万世帯の加入者を持つ。CenturyLinkがサービスを提供している地域は広いが、人口密度は低く、IPTVサービスの収益は良くない。
CenturyLinkはOTTベースのビデオサービスのテストを行っており、OTTベースのサービスで既存のIPTVをリプレースする事を本格的に検討している。サービスとしてはAT&T DirecTV Nowを再販する予定で、自らは高速ブロードバンドの導入に専念する。ビデオサービスから得る収入は減るが、コンテンツ調達のコスト、STBの設置等のコストはなくなる。多チャンネルサービスに加え、ブロードバンドを提供するのではなく、ブロードバンドサービスを主役にし、OTTビデオをオプションで再販する戦略への転換である。