多チャンネルサービスへの加入者はQ2に大きな減少をした。減少規模は66万から80万世帯で、過去最高の数字になる。Informitv Multiscreen Indexによるとトップ10の多チャンネルサービス事業者合計で66.3万世帯減った。Leichtman Research Group（LRG）はトップ10事業者が66.6万世帯を失ったと報告し、MoffettNathansonは70万世帯の減少があった報告している。SNL Kagenは市場全体では81.2万世帯を失ったと分析している。
Leichtman Research Group
DirecTVの買収により最大の多チャンネルサービス事業者となったAT&TのDirecTVの加入者は34.2万世帯増えたが、Uverse TVは39.1万世帯を失った。2位のComcastの減少は4000世帯と少なかった。Time Warner CableとBright Houseを買収し、3位になったCharterは15.2万世帯を失った。VerizonはFiOS TVの一部をFrontierに売ったことで加入者は122.6万世帯減ったが、売却した分を除いた減少は4.1万世帯であった。Alticeの買収でCablevisionとSuddenlink はAltice USAとなり、2.5万世帯の減少があった。
昨年のQ2の減少は54.5万世帯（LRG）であり、減少規模は10万世帯以上増えている。Q1は1万世帯のプラスであったが、2015年Q1の17万世帯の増加から比べると少ない。トップ11社の合計加入世帯は9375万世帯であり、80万世帯の減少は僅かであはるが、減少幅が増えている事は問題である。
問題はこれだけでない。これまで多チャンネルサービスの加入者は減っても、OTTビデオの普及により、ブロードバンド世帯は増えてきた。これにより、ケーブルモデムを提供しているケーブルTVの事業者の売上は増えてきた。Q2におけるブロードバンド加入者は19万世帯増えた。ケーブルTV事業者は55万のブロードバンド世帯を追加したが、電話会社は36万世帯を失い、全体では19万世帯のプラスであった。19万世帯の増加はLRGによると過去15年間の最低であった。ブロードバンド市場の飽和点が近づいているとすると、ブロードバンドに救われてきたケーブルTVの事業者には大きな問題になる。