調査会社のLeichtman Research Group（LRG）によるとトップ13の多チャネルサービス事業者の加入世帯は2015年で38.5万世帯減った。これは2014年の15万世帯の2.5倍になっている。トップ13社で約95%のシェアを持っているので、市場全体では約40万世帯を失った事になる。13社中の9社を占めるケーブルTV事業者のロスは34.5万世帯の減少で、2014年の121万世の減少から大きくと好転した。衛星放送事業者への加入者は8.5万増え、電話事業者のビデオサービスへの加入は12.5万世帯減った。
多チャネルサービスへの加入者数は約1000万世帯であるので、減少率は0.4%である。コードカッティングと騒がれている割には小さな減少である。しかし、世帯数は増えているので、実質的な減少はこれより多い事になる。また、Dish NetworkのOTTベースのSling TVを多チャネルサービスとして計算するか、あるいはOTTサービスとして別にするかで大きな違いが出る。Dishはその衛星放送サービスの加入者とSling TVへの加入者をまとめて報告している。Dishの加入者ロスは8.1万世帯であったが、これはSling TVが含まれた数字であり、Sling TVの加入者数を50万とすると、Dishの衛星放送サービスは50万世帯以上を失った事になる。調査会社のSNL KaganはSling TVをOTTサービスとして計算をすると、2015年に多チャネルサービスにおける減少は100万世帯で、全加入者の1%を失った事になると語っている。
多チャネルサービスへの加入者が減っているが、ブロードバンドへの加入者は増えている。LRGによるとトップケーブルTVと通信事業者のトップ17社（市場全体の94%を構成）のブロードバンド加入者は2015年に310万世帯増えた。ケーブルTVのブロードバンドへの加入者は5530万世帯であるのに対して通信事業者は3520万世帯となっている。ケーブルTV事業者のブロードバンド加入者は330万世帯増えたのに対して、通信事業者は18.5万世帯のブロードバンド加入者を失った。