MSOと言うとComcastとTime Warner Cableが思い浮かび，どのMSOも規模が違う以外は同じような会社に思われるが，実際はそれぞれ特徴があり，特にCablevisionはかなり特徴のある会社である。
Cablevisionは310万世帯の加入者を持つ，ケーブルTV事業者としてはナンバー5の会社である。
大手MSOは全米に散らばったシステムを持っているが，Cablevisionはのシステムは東北地域にかたまって，その多くはニューヨークにある。システムが同じ地域に集まっている事は効率性が高く，Cablevisionは先進的なサービスを導入する事で知られている。Cablevisionはネットワークのデジタル化に積極的で，いち早く双方向サービスを取り入れている。他の，MSOはさまざまなシステム環境を持ち，双方向サービスの標準化に悩んできたが，CablevisionはOpenTVのDevice Mosicにより，2001年からInteractive Optimum（iO）と呼ばれるサービスを始めている。
CablevisionはHDチャンネルも多く，また，SDV（Switched Digital Video）技術を取り入れ，外国語プログラミングの提供も始めている。VODの技術を使い，ネットワークベースのDVRサービスのRS（Remote Server）DVRを立ち上げようとして，コンテンツ事業者からの訴訟を受けたのも，Cablevisionである。
Cablevisionは2000年にその300万台のSTBをソニーの製品にリプレースする計画を発表した。この計画は縮小され，CablevisionのSTBの主体はScientific Atlanta製のままであるが，この時にCablevisionはCASをスマートカードを使ったNDSのVideoGuardに移行をした。VideoGuardは完全にSTBからCASを切り離した物ではないが，FCCはCablevisionに対して2007年7月からMSOが導入するSTBをCableCARD対応とする規制を免除しており，Cablevisionは他のケーブルTV事業者の様にCableCARD対応のSTBを7月から導入する必要は無い。
しかし，加入者が同じ地域にかたまっている事のデメリットもある。Cablevisionのサービス地域はVerizonの膝元であり，FiOS TVが積極的に拡大されている地域である。他のMSOの場合，その加入者がFiOS TVが提供されている地域にいる率は2%から4%程度でしかなく，影響はまだ少ないが，Cablevisionの場合，その加入者の23%はすでにFiOS TVのサービスが提供された地域に住んでおり，Verizonとの競合が本格化している。