Nielsen は、9月に始まる2013年/14年のテレビシーズンの視聴者調査のベースとなるテレビ視聴世帯は前年期から1.2%増えた1.156億世帯、2歳以上のテレビ人口は1.6%増えた、2.94億人になると発表した。テレビ視聴世帯は減少方向にあった。来季のテレビ世帯が増えたのは、テレビ放送を見ている世帯が増えたためではなく、Nielsenが定義を変えた為である。これまでのNielsenの定義は、テレビ受像機を持ち、地上波、あるいは多チャンネルサービスでテレビ放送を見ている世帯であった。この定義では、テレビ番組をインターネットでしか見ていない世帯は含まれない。新しい程度では、テレビ受像機を使い、ブロードバンドでテレビ番組を視聴している世帯も含まれる。スマートTV、Apple TV、Roku、Xbox 360等での視聴が含まれるが、対象はテレビ受像機でに視聴であり、タブレット等は含まれない。現在、Nielsenはインターネットでのテレビ番組の視聴を測定する方法のテストを行なっている。
調査会社のLeichtman Research Group（LRG）によるとテレビ、それにモバイルデバイスによるOTT-Vの視聴は2年で大きくと増えている。世帯の44%はインターネットに接続されているテレビを最低で1台は持っている。昨年は38%、2011年は30%、2010年は24%であった。視聴者の33%はテレビ、あるいはモバイルデバイスで毎日OTT-Vを見ており、59%は週に1回は見ている。2年前は、17%と41%であった。29%は週に1回はOTT-Vでテレビ番組を見ており、22%は週に1回はNetflixを使っている。Netflix利用者の80%は、Netflixで配信されているテレビ番組をインターネットにつないだテレビで見ている。インターネットに接続されたTV以外のでのOTT-V視聴も多く、27%はテレビ以外のデバイスで毎日ビデオを見ている。
また、テレビ放送の視聴者が減っているだけでなく、テレビ受像機の販売も大きくと減っている。HISによると、2013年第1四半期のテレビの出荷台数は前年同期から11%も減っている。第1四半期の出荷台数は660万台であった。