コードカッティングの規模

The Diffusion Groupが2014年第1四半期に行った調査によると、多チャンネルサービスを止める可能性のある加入者は14.8%で、2013年の15.3%から大きくとは変わっていない。しかし、確実にサービスをキャンセルすると答えたのは2.9%で、昨年の2.2%より増えている。

The Diffusion Group

多チャンネルサービスに加入している世帯は約1億なので、コードカッティングをするリスクのある世帯はその15%の1500万世帯となる。しかし、2012年から2013年での多チャンネルサービス加入者の減少数は36万世帯であったので、実際のコードカッティングの規模は遥かに低い。

2009年から2013年では、多チャンネルサービスへの加入者数は40万世帯減っている。しかし、その間にNetflixの加入者は2000万人増ているので、Netflixが大きくと多チャンネルサービスの加入者を奪っているとは言えない。

しかし、Netflix等のOTTサービスの普及がコードカッティングを増やしている事は事実である。Leichtman Research Group（LRG）社のデータでは多チャンネルサービスに加入していなく、ブロードバンドに加入している世帯の48%はNetflixに加入している。これは2年前の29%よりかなり増えている。しかし、ブロードバンドサービスに加入しているが、多チャンネルサービスに加入していない世帯は300万世帯程度でしか無いので、大きなインパクトではない。

より価値のある数字はNetflix加入者の内で、多チャンネルサービスに加入している率で、LRGは2014年1Qで80%と報告し、2012年1Qの85%から5ポイント減ったとしている。2013年末でのNetflixの加入者数は3342万であったので、その内の2674万世帯が多チャンネルサービスに加入している事になる。2012年1QにおけるNetflixの加入者数の85%は約1900万世帯になるので、この数字を取っても多チャンネルサービスへの加入者が大きくと減ったとは言えない。
多チャンネルサービスへの加入者はほぼ横這いから若干の減少方向である。これに対して、OTTビデオの利用者は急増している。一部の世帯は多チャンネルサービスを止め、OTTだけになっている。しかし、多くの世帯はこれまで通り、多チャンネルサービスに加入し、さらにOTTも利用をしている。

コードカッティングは起きているが、その規模はまだ少ない。また、Netflix等の事業はテレビネットワークと似たものになっており、Netflixの利用はコードカッティングでは無く、媒体のシフトであると見る事も出来る。多チャンネルサービスを止めても、OTTビデオを使うのであればブロードバンドは必要で、コード自体は切っていない。OTTビデオに頼るのであれば、より高速なブロードバンド回線にアップグレードする必要がある。それを提供しているのは、Comcast、Time Warner Cable、AT&T、Verizon等で、多チャンネルサービスと同じであり、結局は彼らの儲けは減っていない。