Amazon

アメリカのOTT利用者規模

調査会社のeMarketerによると2016年のアメリカのOTT利用者数は1.88億人で、前年から3.5%の成長をした。最も利用者が多いのはYouTubeで、OTT利用者の96%が使っている。2位はNetflixで64%の利用率がある。しかし、昨年からの成長率としてはAmazonが16.5%と最も高 (さらに…)

Amazonが独自のアニメチャンネルを開始

Amazonは2015年末にAmazon Prime Videoの利用者向けにオプションチャンネルを提供するAmazon Channelを開始し、HBO、Showtime、Starz、Seeso等100以上のSVODサービスが参加する規模に成長している。Amazon Channelに新たに独自の「A (さらに…)

CES 2017: Amazon Echoが主役

2016年の大ヒット製品はAmazonのEchoであった。Amazon Echoは2015年6月に発売になったが、発売時点ではその用途が伝わらず、インターネット・ラジオと思われ、売れ行きは良くなかった。しかし、音声でインターネットを検索し、様々な情報を得るだけでなく、Nest等のスマートホーム製品のコントロールが出来る製品である事が理解され、2016年には安いEcho DotとTapが発売される事で売上は伸びた。また、GoogleのHomeが発売され、これら製品が話題になった事も手伝い、Echoは2016年クリスマスの大ヒット製品となり、12月初めにはAmazon Echoは売り切れになり、現在も1月末までは在庫切れとなっている。

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Amazon Prime Videoの世界進出

Netflixに続き、Amazon Prime Videoも世界200ヶ国でストリーミングサービスを開始する。すでにPrimes会員サービスの提供が開始されているベルギー、カナダ、フランス、インド、イタリア、スペインでは会員サービスにPrime Videoが加わり、その他の国でも$6程度の価格でサー (さらに…)

世界進出を狙うAmazon

AmazonはPrime Videoを独立したサービスとて提供を開始しており、Netflixに続き世界的な進出を始めようとしている。Amazon Prime Videoが現在、アメリカ、イギリス、日本、ドイツ、オーストラリアで提供されている。サービスを世界的に開始する為にはコンテンツの配信権を再交渉 (さらに…)

Amazonの映画

「Ch-Raq」と「Elvis & Nixon」に続くAmazon Studioの3つ目の映画、「Love & Friendship」のストリーミングがInstant Videoで10月1日に始まった。AmazonはNetflixとは異なり、既存の映画配給のウィンドウを守り、映画館で (さらに…)

Netflixのコンテンツ予算は4位

NetflixとAmazonのSVODサービス向けのコンテンツ予算は大きくと増えている。ABC、Disney Channel、ESPN等の大きなTVネットワークを持つDisney、それにNBC、NBC Sports、Univision(スペイン語)等を持つNBCUniversalには匹敵出来ないが、 (さらに…)

Fire TVの新機能

AmazonはFire TVのソフトウェアアップグレードを行い幾つかの新しい機能を加えた。重要な機能は5月に追加された音声アシストのAlexaの強化で、音声でのコンテンツ検索だけで無く、指定した時間の早送り、次のエピソードの再生等の操作も加わった。Alexaを使いビデオを見ながら試合中のスポーツゲー (さらに…)

AmazonがYouTubeを利用

AmazonはPrime Video向けのオリジナル番組を制作する前にパイロット版を作り、それをAmazonで無料配信し、その評判をベースに番組制作をするかを決めている。Amazonはオリジナル番組として配信している「The Man in the High Place」、「Transparent」等 (さらに…)

ミレニアル世帯の23%はOTTオンリー

Parks Associatesの調査ではミレニアル世代(18歳から34歳)が世帯主で、ブロードバンドに加入している世帯の23%はOTTに加入し、多チャネルサービスには加入していない。これに対して、ブロードバンド世帯全体でのOTTのみの世帯は15%である。OTTに加入している率は全世帯では64%であるのに対し、ミレニアル世代では83%と高い。

しかし、ミレニアル世代の多チャネルサービス加入が特に低いわけではない。多チャネルサービスへの加入は全世帯の78%に対してミレニアルは67%であった。多チャネルサービスとSVODの両方に加入している世帯はミレニアルが61%で、全世帯の52%を上回っており、必ずしもミレニアル世帯が多チャネルサービスを避けている訳ではない。 続きを読む

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