Pew Research Centerがインターネット利用に関する調査報告書を発表した（https://bit.ly/3TbrVO0）。報告によるとアメリカの成人におけるインターネット利用率は2023年で95%になった。2019年の90%から5パーセント・ポイントの増加がある。65歳以下での利用は2021年から横ばいであるが、65歳以上では75%から88%に増えている。
Pew Research Center: Internet, Broadband Fact Sheet（https://bit.ly/3TbrVO0）
vMVPDを含めた、多チャンネルサービスは2023年に471.5万世帯を失い、減少率は-6.1%となり、加入世帯数は7225.5万世帯となり、普及率は56.5%に落ちた。vMVPDを除く既存型の多チャンネルサービスは695.1万世帯を失ったが、vMVPDは223.9万世帯の増加があった。既存型の多チャンネルサービス加入率は42.8%に減り、vMVPD世帯は13.7%に増えた。
8つの主要なSVODサービス（Netflix、Amazon、Hulu、Disney+、Max、Paramount+、Peacock、Apple TV+）の内でもっともマイナーなサービスはApple TV+で、加入者も、認知度も低い。Apple TV+の問題の1つはライブラリーの規模が小さいことで、見たいコンテンツを見終わると解約されてしまうことだ。Apple TV+の2020年のチャーン率は10%を超えていた。徐々にライブラリーの規模が大きくなることでチャーンは減って来たが、他のサービスよりも高い方であった。
2023年にNetflixは大きく加入者を増やした。Paramount+とPeacockの加入者も増えた。だが、Disney+の成長は停滞している。2022年Q4の4660万人をピークに2023年は横ばいであった。Warner Bros. DiscoveryのSVODサービス（MaxとDiscovery+）も2023年に加入者を減らしている。
ケーブルTV事業者のビデオサービスへの加入者の数は減っているが、ブロードバンド加入者が増えることで、収入は増えてきた。2006年ではブロードバンドに占めるケーブルモデムのシェアは55%で、電話事業者のxDSLと光が45%であった。電話事業者の光ファイバーへの投資が遅れることで、ケーブルモデムのシェアが増え始め、2015年には60%のシェアになり、2021年には70%になる。中小ケーブルTV事業者の中には収益の低いビデオサービスから撤退し、ブロードバンド専業になった会社もある。